不妊治療をする上でなくてはならない 公費助成制度
今月9日 「対象年齢の上限設定や現行の所得制限の見直しなどの検討を始める」と発表しました。
有識者会議（代表は慶応大の吉村泰典教授）で助成のあり方について検討、１４年度からの見直しを目指すとありました。その中で「助成対象は３９歳以下」と盛り込まれていることに波紋が広がっています。
「不妊治療は40歳以上の場合は医学的には安全性が確保されておらず
その治療がどこまで有効か判断する事例に乏しい」
というのが吉村教授の報告書です。
確かに40歳以上の出産率は８％
ひとり作るのに 2億円掛っている という現実があります。
貴重な公費を確率が低いのに使うのはどうか？ という考えが本音でしょう。
新聞でここまででてくる という事は 実現する可能性が高いということ
迷っている人は一日も早く 始めないと選択肢が狭まります。
さて、今回の記事は
くすりのハルナさんの 記事を参考に作りましたが
http://www.halna-funin.com/
いきなり、ハシゴを外されたイメージが強いのです。
僕自身、今年で40歳ですが、こういう仕事をしていなければ
「若い方ができやすい。 40歳を超えてもなんとか
出来るのでは？」と思っていたと思います。
僕らの世代は晩婚化の流れをまともに受けている世代。
35才過ぎて ようやく結婚、これからやっと
子供作りに目を向けられる時期になったと思ったら・・・
「40歳以上は 諦めてください」といわれているいる
ようで切ないですね。
ハルナさんが言われる様に 正しい性知識 生殖知識の
啓蒙からだと思う今日この頃です。
