先日、無痛分娩についての続きです。
朝日新聞のデジタル版からです。
無痛分娩（ぶんべん）は痛みが和らぎ産後の回復も早いことから、
希望する妊婦が少なくない。米国やフランスでは普通のお産の半数以上で実施されている。
日本国内のお産は毎年約１００万件。厚生労働省研究班の２００８年度の調査によると、
国内の分娩施設の約３割が行い、お産の２・６％を占めると推測された。実施率はその後、高まっているとみられる。
単純計算ですが、２万６千件が無痛分娩による出産になっているということに
その数は年々上がっているとのこと
だが事故も起きており、原因分析報告書には、順調なお産が急変し、
赤ちゃんが重い障害を負った様子や考えられる原因が、匿名でつづられている。
例えば妊娠３９週の女性のケースでは硬膜外麻酔に続いて陣痛促進剤の投与を始めたが、
胎児の心拍に悪い兆候がみられ、投与を中止。医師や助産師が吸引分娩をしたりしたが生まれず、
帝王切開で生まれたものの仮死状態だった。
報告書は硬膜外麻酔による母体低血圧のほか、
陣痛促進剤の投与の影響などが原因の可能性があると指摘した。
報告書公表に向けて調査中のケースもある。神戸市の産婦人科医院で１５年、
無痛分娩の際に硬膜外麻酔を受けた女性は直後に容体が急変し、今年５月に死亡。
生まれた男児も重い脳性まひとなった。１人で担当した医師が麻酔後に一時女性のそばを離れていた。
「産科医が外来の片手間に無痛分娩を行うことが絶対にないようにしてほしい」。
女性の夫は厚生労働相などに宛てた要望書で医療体制の改善、充実を求めている。
最近、無痛分娩による事故の報道が増えているように思います。
リスクも十分にあることは認識していますが、結局は 快適さと リスクとどちらを
選ぶのかという事になるのだと思います。
どんな施設を選べばよいか。三重大の池田智明教授は
「無痛分娩は心臓病などの人にとって重要な方法。きちんとやれば妊婦を助けることになる」
と指摘した上で、
①医師がどんな質問にも答え、麻酔薬の副作用などが妊婦への説明書に書かれているか
②日頃から連携している施設があり、すぐに連絡が取れるか
③薬で陣痛を誘発する計画的な無痛分娩のほか自然に陣痛が来てからも無痛分娩が出来る体制を整えているか
、をポイントに挙げる。
ただ ちょっと上にあげた基準、素人がその辺の判断するのは難しいですね。
無痛分娩の５３％が２０床未満の診療所で行われていることもわかった。
多くの診療所では麻酔科医が常勤しておらず、産科医が１人で麻酔も実施している。
一方、無痛分娩が全体の約６割を占める米国、８割を占めるフランスでは、
複数の麻酔科医が常駐する大病院にお産が集約されている。
無痛分娩を巡る事故が報告されたことを受け、厚生労働省研究班が８月に発足し、
安全策について検討を始めた。無痛分娩を安全に実施するための指針や、
医師の認定制度が必要かなどを議論し、今年度中に結論を出す。
研究班の北里大の奥富俊之診療教授（麻酔科）は「診療所と病院とでは、医師の人数や急変時の対応に差がある。
無痛分娩は麻酔科医のいる病院にある程度集約すべきだというのが、麻酔科医の多くの考えだ」と話す。
一方、三重大の池田智明教授（産婦人科）は「産科医療施設が分散し、
どこでも産める日本のシステムの良さも守っていかないといけない」という。
日本ではお産に２４時間対応できる施設は限られるため、無痛分娩は計画出産となることが多い。
その場合、陣痛誘発剤を使う可能性が高くなり、出血のリスクが高まる。
池田さんは「出血への対処を熟知している産科医が麻酔の技術を向上させることも必要だ」と話す。
全ての診療所に問題がある訳ではないだろうが、 麻酔医が存在するかどうか は重要な判断基準に
なるように思います。
あと、国も 抜本的な対策をこれから乗り出す という事は早めに知っておく事も大事
イメージだけで考えるのではなく リスクもちゃんと考えた上で判断してくださいね。
